【Microsoft 365】2025年の値上げ対策｜今できる対策とは？

マイクロソフトが提供する個人向けクラウドサービス「Microsoft 365 Personal」と「Microsoft 365 Family」と法人向け契約の値上げが発表されました。

この記事では、Microsoft 365の値上げの背景、具体的な金額、そして今からでも取れる具体的な対策を初心者にもわかりやすく解説します。

2025年1月の値上げ内容｜個人向けMicrosoft 365

Microsoft 365 Personalの場合は年間契約が21,300円、Microsoft 365 Familyなら27,400円に引き上げられるなど、月額・年額ともに大幅な値上がりになりました。

プラン	値上げ前（月額）	値上げ後（月額）	値上がり額（月額）
Microsoft 365 Personal	1,490	2,130	640
Microsoft 365 Family	2,100	2,740	640

プラン	値上げ前（年額）	値上げ後（年額）	値上がり額（年額）
Microsoft 365 Personal	14,900	21,300	6,400
Microsoft 365 Family	21,000	27,400	6,400

2025年4月の値上げ内容｜法人向けMicrosoft 365

法人向けソフトウエアおよびクラウドサービスの価格については、Microsoftパートナーセンター で公表されていますが、Microsoft 365など全体的に5%の値上げとなるようです。

それに伴い、販売代理店やサービス提供事業者などでも価格改定を発表しています。

今からできるMicrosoft 365の値上げ対策

ここからは、今からできるMicrosoft 365の値上げ対策を4つ紹介します。

クラシックプランへの切り替え｜Microsoft 365 Personal/Microsoft 365 Family

「クラシックプラン」は、従来のオフィス機能を値上げ前の価格（14,900円/年額）で使える期間限定プランです。Copilot（AIアシスタンス機能）は含まれませんが、WordやExcelなど基本的なアプリはこれまでどおり利用できます。

必ずMicrosoftアカウントページ からプランを変更してください。Office製品からCopilot機能を無効にする だけではプラン変更（金額変更）にはならないので注意してください。

クラシックプランへ切り替えができるのは、Microsoft 365 PersonalとMicrosoft 365 Familyだけです。
提供時期は明記されていませんが、将来的に終了となる可能性があります。

クラシックプランへの切り替えは以下の手順で行います。

不要ライセンスの整理｜個人・法人

特に法人で複数ユーザーがいる場合は、使用されていないアカウントや追加機能がないか再確認すると、無駄なコストを削減できます。

長期契約やキャンペーンの活用｜法人

年間契約や販売パートナーのキャンペーンを利用すると、月額払いより安くなる場合があります。
長期間使う予定があるなら検討してみましょう。

代替サービスの検討｜個人・法人

Microsoft Office特有の機能が絶対に必要でないなら、Google Workspace（Googleのオンラインオフィスツール） やLibreOffice（無料のオフィスソフト） なども候補になります。

ただし互換性やサポート体制を確認して、使いやすさを比較しましょう。

Microsoft 365値上げの背景と今後の展望

AI機能「Copilot」の統合

Microsoft 365に搭載される生成AI「Copilot」 により、WordやExcelなどの主要アプリで高度なAI支援が使えるようになります。これに伴い開発や運用コストが増え、今回の主な値上げの要因となっていると考えられます。

新ツール・サービスの追加

Microsoft 365では、Teamsやデザインツールなど多彩な機能が次々に導入されています。
新サービスのアップデートによりユーザーの生産性は向上しますが、その分コストも上乗せされる形です。

為替変動への対応

過去の値上げのケースから、円安など為替レートの変動が価格改定に影響している可能性もあります。
米国を含むグローバル価格との調整が必要なため、日本でも値上げが避けられない状況です。

今後の展望

今後の展望としては、Microsoft 365 がAIやクラウド機能を中心にサービスを強化し続ける一方、世界的に人件費や開発コストが上昇していること、さらにライバル他社も同様にコスト増からの価格転嫁に直面している状況が挙げられます。

そのため、一度値上がりした価格を大幅に引き下げるのは難しく、機能の拡充に伴う投資コストを背景に、今後も値上げ傾向が続く可能性が高いと考えられます。

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